英語教育のあり方が変わる今だからこそ、 やるべきことがあります。

2021年１月に実施される予定の大学入学共通テストでは、英語のリーディン グとリスニングの配点が100：100に。また、実施が延期とはなったものの、大学 入試で英語民間資格の活用が検討されている等、今後、英語教育のあり方はド ラスティックに変わっていくことでしょう。

その本質は「聞 く・話す・読む・書く」という英語4技能の向上にあります。「４技能の向上」は、大学入学共通テストのみならず、中学受験や高校受験、大学入試の個別試験やその後の就職試験など、あらゆる場面で浸透していくことでしょう。そのため、英会話スクールは、英会話に対する特別なニーズを満たすものではなく、あらゆる生徒に求められる「4技能を伸ばす」ためのスクールとしてだけで なく、中高生にとっては「英語塾」としての機能も求められていると考えています。

今、スクールの経営者からしばしばご相談をいただくのは、「英語力を伸ばす」ための教育法と、それをビジネスとして継続させることの難しさ。

今回は、株式会社船井総合研究所／上席コンサルタント 犬塚義人さんに、利用者層 のニーズの変化と収益のあがるビジネスモデルの構築方法をお伺いしました。

「生徒数300～500人くらいなら、極論すれば運がいいだけでもいけることも あります。」

こう語るのは、全国の学習塾のコンサルティングを行ってきた船井 総合研究所の犬塚さん。

しかし、次のように続けます。「問題はそこから。さらなる経営拡大のためには 生徒数1,000人を越えられるかどうかは大きな分水嶺です。ここが突破でき ると、さらに生徒数を伸ばすことができる。しかし、そのためにはこれまでと同じ 塾運営をしては難しいでしょう」と。

では、1,000人を越えられる塾とできない塾。そこにある最大の差とは何か？ 今よりも「一つ上」を目指すためのポイントについてお話をうかがいました。

退塾を防止し、生徒数を最大化させる。 そのために必要なことは?

ご自身で個別指導塾を経営している安多先生に、入塾者数UPのために実践している施策を5つご紹介していただきました。

これらについて、安多先生はこのように語ります。
「5つの施策は弊塾だから できることではありません。皆さんの塾でも実施できますし、しっかり取り組めば必ず効果が出ます。
　私がコンサルティングさせていただいた個別指導塾の教室も、この5つの施策で着実に成長していますと。

　資料を参考に、ぜひ皆さんの塾の経営にも取り入れていただき、さらなる成長 の一助にしてください。」

塾経営の効率化には必要不可欠。
ITツールの導入検討からスムーズな運用、利用の定着まではどのように 進めるべき？

塾経営においてITツールの導入はメリットが多いことは理解できるものの、実際導入するにはハードルを感じる。このようなケースはなくありません。今までになかった新たな業務が加わるのではないか。コスト効率はどうなのか。
組織が大きくなればなるほど、導入の意思決定が長引いてしまうことも。

今回は、ITツール導入の検討の仕方から、スムーズに導入する方法、新しい 仕組みとして現場にうまく浸透させるコツを、個別教育フォレスト代表・個別指導塾専門コンサルタントの安多秀司さんにうかがいました。

保護者への定期連絡。 いつのまにか、電話をかけること自体が目的になっていませんか？

数々の教育機関のコンサルティングを行い、 
経営改善に導いてきた船井総合研究所の犬塚さんに、
望ましい保護者コミュニケーションと、それを退塾防止につなげるための戦略についてうかがいました。

そもそも、犬塚さんの考える「保護者コミュニケーション」の定義とは？