子どもの通う塾がComiruを導入したことを、保護者はどのように感じているか。その本音をうかがいました。

コミルの導入の目的・効果には、大きく２つがあると言えるでしょう。一つは、塾にとっての業務効率化。そしてもう一つは、保護者とのコミュニケーションのあり方を改善すること。

今回のコミルレターでは、後者について、導入した塾の方の話だけではなく保護者側の感想も聞いてみました。塾側・保護者側両方の感想を合わせて知ることで、コミル導入の参考にしていただければ幸いです。

英語教育のあり方が変わる今だからこそ、 やるべきことがあります。

2021年１月に実施される予定の大学入学共通テストでは、英語のリーディン グとリスニングの配点が100：100に。また、実施が延期とはなったものの、大学 入試で英語民間資格の活用が検討されている等、今後、英語教育のあり方はド ラスティックに変わっていくことでしょう。

その本質は「聞 く・話す・読む・書く」という英語4技能の向上にあります。「４技能の向上」は、大学入学共通テストのみならず、中学受験や高校受験、大学入試の個別試験やその後の就職試験など、あらゆる場面で浸透していくことでしょう。そのため、英会話スクールは、英会話に対する特別なニーズを満たすものではなく、あらゆる生徒に求められる「4技能を伸ばす」ためのスクールとしてだけで なく、中高生にとっては「英語塾」としての機能も求められていると考えています。

今、スクールの経営者からしばしばご相談をいただくのは、「英語力を伸ばす」ための教育法と、それをビジネスとして継続させることの難しさ。

今回は、株式会社船井総合研究所／上席コンサルタント 犬塚義人さんに、利用者層 のニーズの変化と収益のあがるビジネスモデルの構築方法をお伺いしました。

「生徒数300～500人くらいなら、極論すれば運がいいだけでもいけることも あります。」

こう語るのは、全国の学習塾のコンサルティングを行ってきた船井 総合研究所の犬塚さん。

しかし、次のように続けます。「問題はそこから。さらなる経営拡大のためには 生徒数1,000人を越えられるかどうかは大きな分水嶺です。ここが突破でき ると、さらに生徒数を伸ばすことができる。しかし、そのためにはこれまでと同じ 塾運営をしては難しいでしょう」と。

では、1,000人を越えられる塾とできない塾。そこにある最大の差とは何か？ 今よりも「一つ上」を目指すためのポイントについてお話をうかがいました。