【リモートワークに関しまして】
弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みまして、全社員リモートワークの実施をお伝えしておりましたが、4月12日までの実施を予定しておりましたリモートワーク（社外勤務）体制を2020年5月6日まで再々延長し、以降も状況に応じて延長いたします。
本体制解除の際には改めてお知らせさせていただきます。
再々延長の背景としましては、7都府県に発令されました政府の緊急事態宣言にあわせた感染拡大防止措置によるものとなります。
リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher
皆様には、引き続きご不便をおかけいたしますが
何卒ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。
【リモートワークに関しまして】
弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みまして、全社員リモートワークの実施をお伝えしておりましたが、3月31日までの実施を予定しておりましたリモートワーク（社外勤務）体制を
2020年4月12日まで再延長し、以降も状況に応じて延長いたします。
本体制解除の際には改めてお知らせさせていただきます。再延長の背景としましては、政府や東京都の発表にもありますとおり、現在の感染状況では、本社が東京にある弊社としましては、いまだ感染防止対策をとる必要があり、早期の収束や感染状況の改善は行われないとの判断をいたしました。リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher
皆様には、引き続きご不便をおかけいたしますが何卒ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。
弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みて、全社員リモートワーク（自宅勤務）を実施することといたしました。
実施理由は、以下の通りです。
1.Comiruサービスの事業継続
2.社員の感染による業務停止リスクに備えること
弊社は30名弱の社員がワンフロアで働いているため、一人でも感染が発生すると一気に業務停止リスクが高まることを考慮しております。ご不便をおかけいたしますが、ご理解いただけますと幸いです。
リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。
▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher
尚、リモートワーク期間は、まず2月一杯とさせていただいておりますが、状況によっては延長する可能性もございます。延長が決まりましたら、皆様に改めてご連絡させていただきます。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。
塾と生徒の関係をなめらかにしたい。それがコミルを作った理由。
塾講師をしていた頃に気がついたことがコミルの出発点
元々私は塾を経営していたんです。友人が立ち上げた塾に誘われて共同経営という形で。もっとも、小さな塾でしたから、経営といっても実質的には塾講師としてもフルに働いていました。
そもそも塾の経営に参画したのは教育に興味があったからです。子どもの成長に直接関わることができる子の仕事にはとてもやりがいを感じていました。自分の仕事の手応えを、これほどダイレクトに感じられる仕事はないですからね。それに、やはり塾に通ってきてくれる生徒はかわいいもの。成績を上げたいと思って自分の塾に入塾してくれたわけですから、生徒たちにはできるだけのことをしてあげたいと思っていました。
しかし、塾を「経営する」となると、必ずしも生徒のためだけに時間を使うことはできません。その他にも塾を経営する上では決しておろそかにはできない仕事が数多くあるからです。
例えば、保護者に送る指導報告書。これはお金を払っていただいている保護者に対して塾が果たすべき責任でもありますし、保護者とのコミュニケーションのチャネルとして非常に重要な役割を果たすもの。自ずと一定の量と質が必要になります。となると必然、一定の時間もかかるわけです。同様のことは、欠席した生徒の振替の時間をどこにするかを工面したり、毎月の授業料が入金されているかを確認したりなど、数多くありました。これらがきちんとできていないと「教える」という仕事に集中することができないので、塾にとってのインフラと言えるような仕事。とはいえ、これらの負担やストレスは減らせるものなら減らしたい。そして生徒と接することに時間を使いたい。それこそが本来塾講師として最もやるべきことだと思っていましたし、やりたいことでもあったからです。
手作業をIT化できれば、塾業界に大きなインパクトを与えられるかもしれない
ところが、私の塾では「できるだけ生徒のために時間を使うこと」が極めて難しい状況でした。いえ、このことは、ほとんどの塾で同様な状況だったはずです。
なぜなら、当時塾業界では業務のほとんどが手作業で行われていたからです。例えば指導報告書も手書きでしたし、請求まわりで保護者への確認事項があれば電話をかけていました。これら1つ1つの業務を単体で見てみると大した時間ではないのですが、塾を経営する上ではそうした「雑務のようだが重要な業務」が山積していました。しかもそれには「どうやっても一定の時間は奪われる」という状況だったのです。まして、それらが手作業となると、なかなか効率化することができません。できたとしても、例えば10分かかっていたものを９分にする。この程度のことでしょう。
しかし、これらをIT化することができれば10分かかっていたことが１分でできる可能性がある。そして、今までよりもずっと、生徒にかける時間を増やすことができる。こう思ったのです。
さらに思いました。もしもこれが実現できれば、ビジネスとしても成立するだろうし、それ以上に日本中にある塾での教育をよりよいものにしていけるのではないか、と。塾は学校での学習を補完するものとして日本の教育の一部を担っていると思っていましたし、自分自身もずっと関心があり、すでに深く関わっていた教育の分野で大きなインパクトを与えられるかもしれない。このように考えたことがコミルの出発点です。少子化という時代の流れはありますが、塾の市場は1兆円を超えており、塾の数は50,000社に近い数値です。この数値は日本の大手コンビニチェーン3社の店舗数の合計とほぼ同じくらい。ビジネスの観点というのも勿論ありますが、塾における教育というニーズがそれだけ根強いものであるということがわかります。その業界にComiruで貢献していきたいというのが私の思いです。
最初に指導報告書から着手したのは、私の塾での経験上、それが塾にとって重要なものである一方で手書きで行われていることが多かったから。ここがIT化できれば塾に与えられるインパクトが大きいと考えたのです。コピペができたり、テンプレートが用意されていたりというだけでも、かなりの効率化になるわけですから。その意味では、ある程度自信を持ってリリースしていました。
ただ、それでもすぐに多くの塾に導入されたわけではありませんでした。正確にはそこから半年くらいは話こそ聞いていただけたものの、導入には至らないケースがほとんどでした。ようやくある塾に初めて導入していただけたのは、リリースから５ヶ月が経っていました。それが一つのきっかけにはなり、それから少しずつですが、コミルを導入してくれる塾が増えていきました。
もっとも、「売り上げ」でいえば、それほど大きい額ではありませんでした。しかし、導入してくれる塾がたとえ少しずつでも増えてきたという事実は、私が意図した「塾業務のIT化」にニーズがあることを実感させてくれました。また、営業活動の過程で「子どもと接する時間を増やし、塾での教育をよりよくする」というビジョンに共感してくれる方とも出会うことができました。そして、自分が目指している方向性により強く確信が持てるようになってきました。
大手塾の導入をきっかけに、好循環に。現在に至る道筋ができた。
コミルの開発や営業は、相変わらず塾と兼業する形で進めていましたが、兼業では時間的にも制限されますし、私がかけられる熱量としても限界を感じていました。しかし、徐々に「ニーズがある」ことを確信できていたことから、塾を辞めてコミルの開発や営業に注力することにしたのです。
そこからですね。2017年１月のこと。今まで「『私』と『外注としてのパートナー』」という関係でチームを組んでいたのを、「社員」として雇用する形でチーム…つまり本格的に会社としてコミルの開発・営業を進めていったのは。それによって、「全ての起点が私」という状態からタスクを分担することができるようになり、開発にせよ営業にせよスピード感が出てきたのです。
そうなってからしばらく経ち、転機となったのは関西を中心とする大手塾が導入を決めてくれたことです。それは、2017年10月のことでした。背景は、その塾がちょうど保護者とのコミュニケーションに課題を感じていらっしゃったこと。当時、塾の業務をIT化するに当たっては既存のシステムがいくつかあり、コミルとも競合していました。その中でコミルが優位だったのは、塾業界に特化したプロダクトだったこと。私自身が塾業界にいたため、塾の方たちと話をさせていただく際に課題や解決の方向性を共有しやすかったこともプラスになっていたと思います。保護者に一斉メールができる機能や指導報告書を送信できる機能など、保護者とのコミュニケーションに対してのソリューションがあったことを評価いただき、導入していただけたのです。
実際、導入後は塾と保護者とのコミュニケーションが円滑になって退塾率を減少させることができたと聞いています。また、これまで郵送で行なっていた保護者への連絡をIT化できたことで、紙を郵送していた時と比べると郵送費はもちろん、印刷の費用や封入、住所を出力して封筒に貼って……という一連の作業に関わる作業を一気に削減でき、コスト削減の効果も大きかったとも評価していただきました。退塾率の減少も結局は売上に貢献するわけなので、コミルによる業務効率化は売上の増加につながるということも証明できました。
それ以降、これが一つの成功事例となって営業活動に追い風になりましたし、数多くの方に使っていただいたことに伴ってフィードバックも多くいただくことができ、それをプロダクトの改善につなげていくこともでき……導入してくださる塾が毎月コンスタントに増えていく好循環が生まれ始めました。それからは、Webサービスだったコミルをアプリ化したり、ニーズに応じて機能をどんどん増やし、現在にまで至っています。
コミルは常に改善を行って、多くの塾のニーズに応えられるプロダクトであり続けたい
2019年末時点で、コミルの導入教室は1,700教室を超える。2015年の９月の最初のリリースから約4年でここまで伸ばすことができた要因の一つには、他の産業に比べると少し遅れ気味だった塾業界にIT化へのニーズが明確になり始めていたタイミングだったという追い風があったことを挙げられるでしょう。ただ、私としてはそれに加えて「業務を効率化し、その分の時間をよりよい教育に充てていきたい」という思いに共感していただけたことも大きな要因の一つではないかと思っています。
正直なところ、数年前までの想像を超えるほどの多くの塾に導入・利用していただけるようになったコミルですが、塾のニーズをきちんと汲み取り、形にできてきたという実感が持てるようになったのは比較的最近です。
とはいえ、だからこれでよいとは思っていません。コミルは常に改善を行って、できるだけ多くの塾のニーズに応えていくプロダクトでありたいと思っています。私たちのビジョンは、「『教える』をなめらかに」。教育に携わる人たちが、より良い教育を実現できるように、という思いを込めています。冒頭でも話したように、今や塾も日本の教育にとって確たる存在感を持っていると言えるでしょう。現時点では、私たち自身は教育のためのコンテンツを届けていたり、子どもたちに直接働きかける存在ではありません。だからこそ、コンテンツを届け、直接子どもたちに働きかけている塾には尊敬の思いがあります。何より、私自身がかつて塾講師でもあったからこそ、塾業界で働く皆様の力になりたいという思いを強く持っています。
株式会社POPERが提供する塾運営管理クラウドツール「Comiru（コミル）」が、2019年3月28日、経済産業省が進める「EdTechデータベース」に掲載されました。
経済産業省が主催する「未来の教室 learning innovation 」は、 「未来の教室」の姿を具現化するための実証事業を紹介しています。
「未来の教室 learning innovation」ポータルサイト内の「EdTechデータベース」では、EdTech関連情報を紹介しており、機能紹介だけでなく、対象学年や利用環境などの詳細情報が掲載され、用途に応じて検索できます。
「Comiru（コミル）」は「学習管理・支援ツール」カテゴリに掲載されていますので、ご覧いただければ幸いです。
EdTechサービス ＞ Comiru（コミル）
https://www.learning-innovation.go.jp/db/ed0088/
経済産業省 教育産業室長 浅野大介様と、弊社代表の栗原が、「教育現場の働き方改革を実現し、世界に通用する人材を育てるための方策」について対談し、その内容がITドレンドスタイルに掲載されました。
対談の様子については、こちらをご覧ください。
弊社は、クレディセゾン、Omiseとの提携により、塾運営管理クラウドツール「Comiru（コミル）」上でのクレジットカード決済を開始いたしました。これにより、Comiruを導入している学習塾を始めとするスクールにおいて、受講料などをクレジットカードで支払うことが可能となります。
保護者はアプリ上で受講料を確認し、そのままクレジットカード決済をすることができるため、スクールは受講料の収納業務を効率化させることができます。
本提携により、クレジットカードの決済手数料は、学習塾業界最安水準（＊）でご提供することができるようになりました。
課題
効果
個別指導塾サクラサクセスの紹介
2010年創業。山陰、関西と九州に教室を展開。小学生から高校生までを対象に、「一人ひとりにベストな環境」を与えるという方針のもと、『マンツーマン』・『受け放題』・『映像授業』・『速読講座』など様々な個別指導から、それぞれの生徒にあったスタイルで授業を進めるのが特長。公立高校入試では、第一志望校合格率93.6%（2019年）の高い実績を誇る。
IT化は既定路線。それでも新しいツールの導入には慎重でした。
他塾の先生からの紹介でコミルのことをしりました。「塾目線の、使いやすいサービスがあるよ」と。ちょうどその頃、弊社では保護者とのコミュニケーションに力をいれていこうという方針を明確にしたところでした。そこで、それに適したシステムを探していたのです。
ポパーの担当の方にお会いして詳しく話を聞いてからは、保護者とのコミュニケーションの重要性にいっそう気づかされました。そして、早急に取り組む必要があると感じるようになりました。そしてもちろん、それ以外の機能も含めてコミルに強い関心をもちました。
しかしその一方で、私たちの塾はすでに一部の業務について自社で基幹システムを構築してITの活用を進めていました。だから会社にとってITの導入・活用自体は当たり前のこと。だた、「導入」を決めたとしても、それを会社全体で「活用」できるようになるには時間がかかることも経験上わかっていました。
導入するために必要なのは、現場の「これはいい」という実感
そのため、コミルの長所やメリットについてはよく理解をしたつもりでしたが、それでも導入をするためには現場の講師たちの「これはいい」という実感がなければならないと思いました。というのは、新しいシステムの導入は、現場にとってはどうしても負荷として捉えられることもあるからです。たとえそれを使うことでメリットがありそうだと感じていても、「これまでやっていないことをやる」のは、「これまでと同じ」よりは負担が増えることになるので、これは仕方がないことだと思います。そしてそこには多少のネガティブな気持ちが生まれることもあり得るでしょう。そうなってしまうのは本意ではありません。
そこで、できるだけそうしたことが起きないよう、ポパーの方に導入前にトライアルの期間を設けていただきました。現場の教室長に使ってもらい、一人ひとりにコミルを活用できるイメージを持ってもらった上で導入をしよう、と。
だからこそだったのだと思います。導入を決めてから現場の講師に研修を行った際には、「早くコミルを使いたい」という声があがるほどでした。
ベンダーに期待していたのはパートナーシップ
では、なぜそこまで慎重だったか。それは言うまでもないことかもしれませんが、日常の業務をIT化するということは、そのシステムが私たちの業務フローの一部を担うということだからです。事業運営に対して「関与度」が非常に高くなるわけです。そのため、システムのベンダーは、事業に対して当事者意識のある「パートナー」であったほしいというのが発注側としての思いでした。ポパーさんはまさにその思いに叶う会社でした。
先にお話したように、弊社は自社でもシステムを構築していました。そのため、今後はコミルと基幹システムの連携もお願いする予定です。さらには、「ボタンの位置を変えて欲しい」などの現場からの細かな改善の要望もあります。ですからコミルを導入してからも、現場にとってより使いやすいものにするためにパートナーシップを発揮していただきたいと思っています。もちろん、すでに信頼感は持っています。ポパーさんはそれに十分応えてくださるだろう、と。
コミルの導入によって、短期・中期的にはこれまで印刷をして各ご家庭に郵送していたものをコミルで代替することでコストや工数の削減、保護者の方とのコミュニケーションの円滑化を実現できると思っていました。
ただ、それだけではありません。中期・長期的にはコミュニケーションの良化による退塾率を下げる効果や、指導報告などの蓄積データによって、より良い指導を確立していくことをめざしています。だからこそ、現場にもコミルのメリットを実感してもらってスムーズな導入を意図していました。今回、それが実現でき、会社にとっても大きな一歩を踏み出せたと思っています。
記念すべき第１回のコラム掲載時が、新型コロナウイルス禍の２０２０年４月になってしまいました。今の状況は戦後最大の危機だと言われています。しかし、止まない雨はありません。何とか激しい雨を凌ぎ、雨が止んだ時に反転攻勢に出られるようエネルギーをため込んでください。この試練を乗り越えた時、あなたの塾は一段と強い塾になっていることでしょう。
このコラムでは塾、特に中小・個人塾のマーケティングについて話を進めます。俗にワンツーワン・マーケティング、あるいはエモーショナル・マーケティングと呼ばれている手法です。簡単に言えば、「現場マーケティング」です。１教場だけの個人塾も、100教場以上の大手塾も、現場に必要なことは変わりません。このコラムが、来たるべき貴塾の反転攻勢に少しでもお役に立てれば幸いです。
マーケティングとは何か
最初に「マーケティング」という言葉を定義付けしたいと思います。こうした外来語には様々な訳があり、様々な解釈があります。そのイメージが書き手と読み手の間でズレていると誤解が生じ、上手く意図が伝わりません。そこで、ここで言う「マーケティング」とは、「商品の良さを早く正しく伝える技術」と定義します。けっして、手八丁口八丁で相手（客）を篭絡（ろうらく）することではありません。あなたが「高い羽毛布団を売り付けて逃げるビジネス」をしているのでしたら口八丁も役に立つのかもしれませんが、塾は客待ちビジネスです。そんな手法は逆効果です。
例えばアイドル歌手Ａが「Ａちゃんのカレー屋さん」を開業したとします。開店日にＡちゃんが店に来ると宣伝すれば、きっと多くのファンが押しかけ長蛇の列ができることでしょう。しかし、肝心のカレーが不味かったら…「あの店のカレーは不味い」という評判を早く広めることになるだけです。安易なマーケティングはブーメランとなって「あなた」に刺さります。ところが逆に、「こんな美味しいカレーは食べたことがない」というカレーを提供していたら、その評判も早く広がることでしょう。
マーケティングと商品の両輪
つまり、ビジネスにおいては商品力が最重要だということです。ところが、どんなに優れた商品でも、世に知られなければ無いのと一緒です。例えば、誰が使っても飛距離が20ヤード伸びるドライバーがあったとします。こんな素晴らしい商品は必ず口コミ・評判が広がって売れるだろうと、離島のゴルフショップにヒッソリと置いていても、売れるはずがありません。商品力とマーケティングは、ビジネスにとって車の両輪です。その重要度は「商品力が８割、マーケティングが２割」と言われています。ここで誤解してほしくないのは、だからと言って「マーケティングを無視しても想定の８割は売れる」わけではありません。それは前述のドライバーの例を見てもご理解いただけると思います。重要度は８：２でも、それぞれがバランスをとって回り続けることが重要なのです。
塾における商品とは
塾における商品とは、言うまでもなく授業です。そこには教師、教材、カリキュラムが含まれます。それ以外は全てマーケティングの分野です。広告宣伝はもちろん、コミュニケーションもコピーライティングも全てマーケティングです。
重要度の８割を授業が占めているわけですから、反転攻勢をするためにはまず、授業力の向上に取り組まなければなりません。ところが、この点に関して中小・個人塾は軽視している傾向があります。個人塾のベテラン塾長は、「長年の経験があるので、大手塾の若い教師には負けない」という根拠の薄い自信＝過信を持っています。個別指導塾の塾長は、現場のアルバイト大学生講師に教材を渡し、あとは宜しくとばかりに丸投げしています。これでは、いくらマーケティングに力を入れても「Ａちゃんのカレー屋さん」です。
たまに、「江戸時代から200年、守り続けた伝統の味」と謳う老舗の店があります。「戦災の時に、このタレ壺だけは親父が守り通したんです」などと店主がインタビューに答えたりします。これらのキャッチコピーと物語はマーケティングの分野です。レポーターは「これが江戸時代から続く味ですか。さすがに美味しいですね」などと褒め称えます。しかし、私は断言します。本当に江戸時代と同じ味を提供していたら、現代人は不味くて食べられないでしょう。あれは江戸時代の味をそのまま守ってきたのではなく、時代の味覚との関係を変えずに守ってきたのです。タレを継ぎ足し継ぎ足し作っていく中で、より美味しいタレを作り上げてきたのです。だから、現代人も満足する「江戸時代の味」を提供できているのです。
どの分野でも同じです。商品力を高める不断の営みが、ビジネスには不可欠なのです。それは塾も同じです。
私は授業の専門家ではないのでこれ以上踏み込みませんが、これからお伝えする話は、あくまでも授業が素晴らしいことが前提で、その素晴らしさを「早く正確に伝える手法」とご理解ください。では次回から具体的なマーケティングについてお話を進めていきます。よろしくお付き合いください。