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入会面談で勝負を決めるのは何!?【vol.2】

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入会面談で勝負を決めるのは何!?【vol.2】

著者の紹介

安多 秀司 (やすた・ひでし)

株式会社リアル・パートナーズ、株式会社個別教育フォレスト

ゴールフリー、スタンダードカンパニーを経て独立。個別教育フォレストを開校。個別指導歴17年。自塾を運営する傍ら、全国各地で個別指導塾の経営コンサルティングやセミナー登壇などにも精力的に取り組んでいる。

入会面談の成果を上げる要素は、訓練で取得できる。

前回の記事で、入会面談の肝となるのは「人」であること。加えてそのためには以下の要素を伸ばすことが必要だと述べました。

  1. コミュニケーション力がある
  2. 丁寧な面談をする
  3. 聴く力がある
  4. 共感する力がある
  5. 「目の前の生徒さんをどうにかしたい」という想いが保護者さんや生徒さんに伝わる

それでは、こうした「当たり前だけど大切な力」について、アドバイスをふまえて解説してみます。入会率に課題や不安のある方は、ぜひヒントになさってみてください!

 

コミュニケーション力がある

もはや説明不要の項目かもしれませんが、意外と「コミュニケーション力」と言われてもピンとこないかもしれません。抽象的で解釈が広くなりますしね。そこで面談という限られたケースに照らして一例を挙げると、キーワードは「笑い」でしょうか。

 

たとえば、面談に来る生徒さんや保護者さんは、基本的に緊張しています。「この塾はいい塾だろうか」「強引に入塾勧誘されないだろうか」「先生は誠実ないい人だろうか」と警戒もしているはずです。その緊張をほぐしていき、彼らと会話のキャッチボールがスムーズにできるようにしましょう。

そもそも、面談は尋問ではありませんし、塾長の講演会でもありません。自らの教育論や塾の理念を熱く伝えたい気持ちもあるかもしれませんが、どれだけいいことを言っていても、いきなりそんなにグイグイ来られては相手も引いてしまいます。ポイントは笑顔にさせることができるかどうかです。あなたの面談で、生徒さんや保護者さんは笑顔になっていますか? 彼らが安心できる、笑いの絶えない面談が理想です。まずはそこです。熱い思いは、入塾後にいくらでも伝える機会はありますよ。

 

丁寧な面談をする

これも当たり前の話ですが、生徒さんや保護者さんは私たちの教室に初めて来るのです。分からないことだらけです。そんな人たちに対して、自塾についてきちんと丁寧な説明ができていますか?

こちらは何十回・何百回と同じ説明をしているので、つい相手も知っている体で説明してしまいがちです。悪気はなく、ついそうなってしまうのです。たとえば「週2コマ」と言われても、一般の方には「コマ」という言葉が何のことか分からなかったりします。自分にとって当たり前すぎることでも、相手にとってはそうではないと自覚しましょう。

また、これもあまり意識していない方が多いのですが、話すスピードも大事です。まくしたてるように話していませんか? 自分で「ちょっとゆっくり話しすぎかな?」と思うぐらいが、相手にとってちょうどいいスピードです。こちらも意識してみてくださいね。一度、ご自身の面談を録音してみるといいですよ。ただし、こっそりやるのはよくないので、社員・講師を相手にロープレしてみて、それを録音するのもアリかもしれません。

これらは、講師(授業を受け持つとき)としても大切な感覚ですね。

いまいちど思い出してください。相手が(勉強を)分からないから、相手のレベルに合わせて分かるように教えるのが個別指導の本来の姿だったはずです。相手を自分に合わさせるのではなく、自分が相手に合わせるのです(なんでもかんでも甘やかせということではありませんが)。授業以前に、入塾説明の時点でそれができないような塾に、きちんとした授業ができると思ってもらえるでしょうか? 注意したいところですね。

 

聴く力がある

先ほども「面談は塾長の講演会ではない」と申しましたが、よくない面談の多くに見られるのが、「こちらがペラペラ話しすぎる」パターンです。そもそも、保護者さんや生徒さんは、勉強について何らかの悩みがあるから塾(の面談)に来ているわけですよね? 彼らは困っているんです。助けてほしいんです。その悩みを、自分の話を、聞いて欲しいのです。もっと言えば、「この塾なら解決できる」と安心させて欲しいのです。

自塾の話をする前に、まずは生徒さんや保護者さんの悩みを真摯に聴くようにしましょう。いわゆる「傾聴」ですね。イメージとしては、「8割聴く、2割話す」ぐらいでちょうどいいです。

悩みやニーズを把握できないまま話したところで、方向性がずれてしまいます。言いたいことと聞きたいことが噛み合ってないというのは、ストレスです。こうなると、相手は(そういうことが聞きたいんじゃないんだよなあ……)(もっとこっちの話を聞いて欲しいなあ……)(話が長いなあ……)と思っている可能性が高いですが、それを口には出してくれません。その場は大人の対応をしてくれますが、あとは黙って他塾さんを選ぶことでしょう。

方向性がずれたまま話をしていると、いかにその説明が正しく分かりやすいものでも、単なる塾の自慢話やセールストークにしか聞こえませんのでご注意を!

 

共感する力がある

これも聴く力に関連しているのですが、「そうなんですね」「なるほど」「それわかります!」と聞いた話に共感できることも非常に大切です。

とにかく良くないのが、ふたこと目にはやたらと逆説を使ったり反論したりすること。誰だって、自分の発言に対していちいち「いや」とか「でも」で返してくる人とは話したくなくなりますよね。

あと、反論しないまでも、相手が何か言うたびに自分の話(自塾の話)に転換して長々と話すのも良くないです。日常でもそういう人、いますよね(笑)。ちょっと「映画を観た」なんて言おうものなら、「そうなの? 私も映画が好きでね。月に2~3回は必ず何か見ます。過去最大の名作だと思うのは……」なんて具合に。

「聴いてもらえている」という感情が安心感を生み出すことを忘れないでください。

 

「目の前の生徒さんをどうにかしたい」という想いが保護者さんや生徒さんに伝わる

ここは少し特殊で、塾長や上司が「目の前の生徒さんをどうにかしたいと思え」と命令したところで、「はい、ではそうします」とはいかないものですよね。これは気持ちや信念の問題ですから、言われてどうこうできる問題ではないですしね。そもそも「目の前の生徒さんをどうにかしたい」と思えない人は塾に向いていないのかもしれませんが、もし後からでも変われるとしたら、以下の要素が大事だと思います。

  • 自分の仕事に誇りを持っているか
  • 給与=月謝であることを自覚しているか
  • 相手のために仕事をしているか
  • 生徒さんをお預かりしている責任を持っているか
  • たくさんある中から自塾を選んでいただいた責任を感じているか

これらを普段から自覚できていれば、それが具体的な態度や言葉になって、面談時の節々に少しずつ表れるはずです。取り繕えるものでも、取り繕うものでもありません。

いかがでしょうか? 面談したのに入会率が悪い・低いという場合、これらのどこかに原因があることが多いです。ぜひ、一度ご自身の面談を振り返ってみてください。先ほど録音の話をしましたが、一番いいのはご自分の面談の様子を録画してみることです。たぶん衝撃を受けますよ(笑)。思った以上に、イメージしていたのと違うものですから。

「生徒さんをどうにかしたい」という想いの部分はともかく、コミュニケーション力や聴く力、共感する力は、訓練すれば改善することができる要素です。ぜひ、意識して自身の能力と人的魅力を高めていきましょう。

 

 

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入会面談で勝負を決めるのは何!?【vol.1】

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入会面談で勝負を決めるのは何!?【vol.1】

著者の紹介

安多 秀司 (やすた・ひでし)

株式会社リアル・パートナーズ、株式会社個別教育フォレスト

ゴールフリー、スタンダードカンパニーを経て独立。個別教育フォレストを開校。個別指導歴17年。自塾を運営する傍ら、全国各地で個別指導塾の経営コンサルティングやセミナー登壇などにも精力的に取り組んでいる。

入会面談で勝負を決めるのは何!?

とにもかくにも、まずは「人」!

私は、入会面談で最もたいせつな要素は「面談する人(塾長や教室長)」だと考えています。何をおいても、まずはここです!

以前、塾を開業しようと考えておられる方からこんな相談を受けたことがありました。「大手フランチャイズ本部の担当者さんから『保護者さんは入塾を検討する際に必ず2~3塾は比較するので、塾の見た目も大事。そこにお金をかけたほうがいい』って言われたんですけど、そういうものなんですか?」と。

結論としては「資金に余裕があればそれもいいですけど、安い市販品で十分ですよ」とお伝えしました。まあ、「比較検討する」「見た目も大事」というのは間違いではないでしょう。内外装や机などの備品がオシャレであれば、それはそれで悪いことではないですしね。ただ、そこが最優先事項かといえばそうではないと思います。

最初に書かせていただいたように、一番重要なのは「面談する人(塾長や教室長)」だと思うからです。保護者さんや生徒さんが入塾の決め手にする要素の8割はここにあるといっても過言ではありません。あとの2割は体験授業や料金といったところでしょうか。「見た目」はそれ以降の話です。

 

「人」は掛け算の基本となるようなもの

なぜ塾に通うのか、なぜ通わせたいのか考えてみれば当たり前のことなのですが、生徒たちは「勉強」しにきているわけです。そして、それを担うのは人間(塾長・教室長・講師)です。人間が信用に足らなければ、安心して我が子を預けられません。

もちろん、教室が散らかりっぱなしとか、清潔感がないとか、そういうのは良くないですが、最低限のことさえできていれば少なくともそれが「入塾しない」という理由にはなりません。

掛け算で考えてみるといいと思います。どれだけ教室がキレイでも、料金が安くても、基本となる「人」の評価が低ければどうでしょう? ましてやもしゼロならば、ゼロにいくら掛けてもゼロです。それくらいの心構えでちょうどいいと思います。

自慢話のようになってしまい恐縮ですが、弊塾の教室長は、面談すれば90%以上の確率で入会にいたります。弊塾の地元地域は競合他塾さんも多く、ガンガンに比較検討していただいた上でこの結果ですから、頼もしいかぎりです。もちろん、むりやり入塾させることも一切ありません。「しっかりご検討いただいて、もし入塾をご希望されるようでしたら、お電話ください」と、完全に相手へボールを渡してしまうスタイルです。

こんなことを言うと、メンタリストばりの心理テクニックを用いて水面下で計算しつくされた駆け引きをしているとか、とんでもない営業のスーパースキルを駆使しているとか思われるかもしれませんが、そんなことはありません。教室長は普通の人間です。

ではどこに秘密があるのでしょう? いや、秘密なんかじゃないですね。「個別指導塾としてなすべきことをきちんとやっている(分かっている)」ことに尽きると思います。思いつくまま挙げると、こんな感じです。

  1. コミュニケーション力がある
  2. 丁寧な面談をする
  3. 聴く力がある
  4. 共感する力がある
  5. 「目の前の生徒さんをどうにかしたい」という想いが保護者さんや生徒さんに伝わる

ポイントは上記ほとんどの要素が、訓練で解決できるという点です。

次回のエントリーでは具体的に各要素の伸ばし方に触れたいと思います。

 

 

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中小・個人塾のためのマーケティング講座

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中小・個人塾のためのマーケティング講座【vol.2】

著者の紹介

森 智勝

(もり・ともかつ)

塾生獲得実践会 全国学習塾援護会 主宰 

17年間の塾経営を経て、塾専門のマーケティング勉強会(塾生獲得実践会)を設立。机上の空論ではなく、現場主義を貫くマーケティング手法を全国の塾に提供している。経営コンサルタント、スタッフ研修等を専門に行っているが、特に不調塾の立て直しには定評がある。

 

なぜ「今」マーケティングが求められるか?

前回の記事で、「商品力とマーケティングは車の両輪だ」とお話しました。なぜ、そんなにマーケティングが必要なのでしょうか。高度経済成長時代、塾業界の市場が拡大発展している時代は良かったのです。売り手市場ですから、「近くに塾ができた」というだけで生徒が集まってきます。教室を開いてチラシを撒けば、すぐに20人、30人の塾生が獲得できました。また、例えば年に10%の成長をしている時代ならば、去年と同じことをしていても、生徒数・売上は10%UPします。ところが今は縮小均衡時代です。「チラシを1万枚撒いても問い合わせ0件」ということも珍しくありません。去年と同じことをしていたら、確実に生徒数・売上が10%DOWNしてしまいます。

縮小均衡市場は、言い換えれば買い手市場です。主導権は買い手の手に握られています。ほとんどの地域では、通塾可能圏内に10や20の塾が存在しています。車送迎が主流の地域では、もっと多くの塾が視野に入ることでしょう。買い手市場ですから消費者(生徒&保護者)は、その多くの塾の中から自分(我が子)に最も相応しい塾を選択しようとします。「近い」がそんなに重要な選択理由ではなくなってくるのです。勢い、その地域で最も評価(評判)の高い塾に生徒が集中するという現象が生じます。市場の寡占化は、拡大発展時代ではなく縮小均衡時代に起こりやすいのです。

だからこそマーケティングが必要です。「良い授業をしていれば、自然と評判になって生徒が集まってくる」のは拡大発展時代の特徴であり、縮小均衡時代の今では通用しません。店(塾)が積極的に塾の良さをアピールしなければ、評判は作られないのです。

 

市場に支持される商品が必要

前回、「マーケティングは商品の良さを早く正確に伝える技術だ」と定義しました。では、塾経営における商品力、つまり授業の良さとは何でしょう。多くの塾人が「説明がわかりやすいこと」を挙げます。もちろん、間違ってはいません。しかしそれは、必要条件であって十分条件ではありません。我々はビジネスとして塾経営をしています。どれだけ解りやすい授業をしていても、生徒が集まらなければ意味がありません。つまり、生徒に支持されない授業(塾)は失格だということです。

もう少し具体的に言えば、どれだけ解りやすい説明でも、生徒が苦痛を感じる授業は商品として失格なのです。生徒が時間が経つことだけを待つような授業、親に促され嫌々通う塾では、良い評判は絶対に作れません。ベテランの塾人からは、「多少の苦痛があったとしても、子どもたちの成長のためには必要なことだ」と言われそうですが、その主張も市場の支持を得て初めて意味を為します。そうでなければ、それは単なる独りよがりです。ぜひ、生徒に支持される授業を構築してください。

 

利益「か」使命か?

さて、論に入る前にもう一つ、クリアしなければならない障壁があります。それは、塾経営者のマインドです。特にベテランの塾人に多いのですが、どこか塾というビジネスに対する後ろめたさを抱えているのです。「教育を金儲けの道具にするなんて…」「子どもを金儲けの手段にするなんて…」という思いです。それは、教育と経営が二律背反だという間違った認識から生じています。

確かにボランティア…例えば自宅や公民館を借りて、無償で学習指導をしている人は貴いと思います。素晴らしい行為です。しかし、そこで提供されている学習指導と、月に2万円を頂いて提供されている「あなたの塾の学習指導」と、どちらが生徒にとって有益か…私は断言します。圧倒的に後者です。なぜなら、そうでなければとっくに、あなたの塾は潰れてしまっているはずだからです。私はボランティアの意義を否定するものではありません。しかし、世の中の進歩を促してきたのは常にビジネスです。交通業界でも流通・小売り業界でも医療でも。全ての分野の進歩はビジネスによってもたらされてきました。教育も例外ではありません。我々業界人が2万円に適う、いえ、それを超える教育サービスを創り出し、それぞれの塾が切磋琢磨しながら競い合うことで、より良い学習環境を子どもたちに提供する。それが塾人としての社会貢献です。教育と経営は二律背反ではなく、表裏一体のものです。

 

今求められるマーケティング手法

前提説明が長くなり、紙面が尽きてしまいました。次回から、いよいよマーケティングの具体的説明に入ります。私が提唱するのはマスマーケティングではなくワンツーワンマーケティングとエモーショナルマーケティングです。ワンツーワンマーケティングとは簡単に言うと、「みなさん」ではなく「あなた」を対象としたマーケティング法のことです。「みなさん」と呼び掛けられると、人は誰でも自分のことではなく、他人のことだと認識してしまいます。校長先生が朝礼台の上から「みなさん、廊下は走らないようにしましょう」と訓示しても、誰も聞いていないですよね。エモーショナルマーケティングとは、人の感情にフォーカスしたマーケティング法のことです。言い方を変えれば、相手の立場に立って考えるマーケティングです。次回もよろしくお付き合いください。

 

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塾のオンライン化について

東洋経済オンラインに掲載されました

2020/5/7

 

東洋経済オンラインに、下記テーマでComiru、ComiruAirが掲載されました。

 

学習塾のオンライン化「諸刃の剣」と言える理由

塾経営者たちが語るメリットとデメリット

 

 

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「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」アンケートリサーチ

「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をアンケート調査

2020/4/23

株式会社POPER(本社:東京都中央区、代表取締役CEO:栗原慎吾)が提供する、スクール専用業務管理&コミュニケーションアプリ「Comiru(コミル)」はComiruを導入している全国の学習塾を対象に「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマにアンケート調査を実施いたしました。

 【 調査サマリー 】
■休校を検討・実施する際、保護者から最も多かった問い合わせは模試や振替の日程確認
■7割以上の学習塾が今回の新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討
■オンライン授業を実施して感じたのは「意外と簡単」「対面に近い」など利便性
■オンライン授業導入を未だ検討中の理由は「家庭の設備」「指導ノウハウ」「保護者の反応」「既存の授業ツール」など多くの不安
■オンライン授業ツールに求めるものは「価格」だけでなく「塾に特化した機能性」
■講師が自宅でオンライン授業ができる体制を整えている塾は3割未満にとどまる

【調査背景】
 新型コロナウイルス感染拡大により今年3月多くの学習塾が休業や対応を強いられる事態に陥りました。また、全国に拡大した緊急事態宣言では休業要請の対象に学習塾が含まれるなど、新型コロナウイルスによる影響は拡大する一方です。今回を期にオンライン授業を導入する塾が出てきたなど、学習塾は様々な対応に追われています。本調査ではオンライン授業をはじめ、学習塾が現状況下でどのような対策を講じているのか「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマに調査を実施いたしました。

 

【調査概要】
調査の方法:WEBアンケート方式
調査の対象:Comiruを導入している全国の学習塾
有効回答数:81(集団、個別、自立、いずれかの業態の学習塾を運営している企業)
調査実施日:2020年4月9日~14日(緊急事態宣言発出後)
調査主体 :スクール専用業務管理&コミュニケーションアプリ「Comiru」

※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「Comiru調べ」と明記をお願いいたします。

 

休校を検討・実施する際、保護者から最も多かった問い合わせは模試や振替の日程の確認

学習塾が新型コロナウイルスを原因に休校を検討・実施した際、保護者から多かった問い合わせは「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認(42.0%)」「授業再開の日程確認(28.4%)」など日程に関する項目が多かった。



 

7割以上の学習塾が、今回の新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討
中にはオンライン授業以外の対策を実施する塾も

・今回の新型コロナウイルスによる影響を受け、オンライン授業への関心を聞いたところ「今回をきっかけに導入した(35.8%)」「今後の導入を検討中(39.5%)」と7割以上の塾がオンライン授業への前向きな姿勢を示した。

・新型コロナウイルスの拡大より前にオンライン授業を「もともと導入していた」のは12.3%にとどまっていたことがわかった。

 

 

オンライン授業を実施して感じたのは「意外と簡単」「対面に近い」など利便性
一方保護者からは対面授業を求める声も

・既にオンライン授業を実施した塾に感じたことを聞いたところ「敷居が高いと感じていたが意外と簡単に実施できた(30.8%)」「思ったよりも対面に近い授業が実施可能(28.2%)」といった利便性をあげる意見が多かった。

オンライン授業導入を未だ検討中の理由は
「家庭の設備」「指導ノウハウ」「保護者の反応」「既存の授業ツール」など多くの不安

・現在オンライン授業の導入を検討中の学習塾に理由を聞いたところ、「生徒の家庭にオンライン授業に対応できる設備の用意があるか不安(68.8%)」「オンラインならではの指導ノウハウがなく対面同様に教えられるか不安(53.1%)」「ZOOMやwhereby等既存のツールで授業に必要な要件が満たせるか不安(46.9%)」といった、導入に関する多くの不安があることがわかった。

講師が自宅でオンライン授業ができる体制を整えている塾は3割未満にとどまる

・今後の新型コロナウイルスの拡大で、講師が出勤できなくなった場合、講師の自宅からオンライン授業ができる体制を整えている塾は「もともと対応している(11.1%)」「今回をきっかけに対応した(17.3%)」と答えた28.4%にとどまる。

 

【弊社代表栗原の見解】

株式会社POPER 代表取締役 CEO 栗原慎吾

  2007年 明治大学経営学部卒業。新卒で住友スリーエムに入社。歯科用製品事業部に配属され2010年にはグローバルマーケティングアワードを獲得。2011年に株式会社optに入社し、WEBコンサルを担当。2012年より学習塾「S.T進学教室」に共同経営者として参画し、経営から講師までを経験。当初20名に過ぎなかった生徒数を60名にまで増加させる。学習塾経営時代に感じた課題を解決するために、2015年1月に株式会社POPERを設立し、学習塾向けの業務支援SaaS「Comiru」をリリース。同じく塾向けのオンライン授業支援ツールを「Comiru Air」をβ版として2020年4月にリリース。

~考察~

今回の調査では、各学習塾がオンライン授業への対応をせざるを得ない状況になっているということが読み取れます。ただし、すでにオンライン授業をやっている学習塾と、未だ検討されている学習塾との間には、一定のハードルがあり障壁が高い部分があるということも明らかになりました。

一度実施をしてみると意外と簡単に通常の対面授業に近い形で実現できたものの、取り組むまでにはご家庭のIT設備や、保護者様の反応、オンライン授業で教えるためのノウハウ等様々な課題があるのも事実です。

Comiruとしても学習塾が突如迫られているオンライン授業の実施にあたり、システム面や構築・運用ノウハウ面でサポートできるように尽力してまいります。

【本件に関するお問い合わせ】
Comiru広報事務局 佐久間
MAIL: kenta.sakuma@poper.co 

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全社リモートワークの延長について_2020年4月10日

全社員リモートワーク(自宅勤務)の延長について

2020/4/10

【リモートワークに関しまして】
弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みまして、

全社員リモートワークの実施をお伝えしておりましたが、
4月12日までの実施を予定しておりましたリモートワーク(社外勤務)体制を
2020年5月6日まで再々延長し、以降も状況に応じて延長いたします。

本体制解除の際には改めてお知らせさせていただきます。
再々延長の背景としましては、7都府県に発令されました
政府の緊急事態宣言にあわせた感染拡大防止措置によるものとなります。

リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、
問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。

▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher

皆様には、引き続きご不便をおかけいたしますが
何卒ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。

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全社リモートワークの延長について

全社員リモートワーク(自宅勤務)の延長について

2020/3/30

【リモートワークに関しまして】

弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みまして、全社員リモートワークの実施をお伝えしておりましたが、3月31日までの実施を予定しておりましたリモートワーク(社外勤務)体制を
2020年4月12日まで再延長し、以降も状況に応じて延長いたします。

本体制解除の際には改めてお知らせさせていただきます。再延長の背景としましては、政府や東京都の発表にもありますとおり、現在の感染状況では、本社が東京にある弊社としましては、いまだ感染防止対策をとる必要があり、早期の収束や感染状況の改善は行われないとの判断をいたしました。リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。


▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher

皆様には、引き続きご不便をおかけいたしますが何卒ご理解とご協力のほどよろしくお願いいたします。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。

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全社リモートワーク

全社員リモートワーク(自宅勤務)の実施について

2020/2/17

弊社では、東京での新型コロナの感染拡大の影響を鑑みて、全社員リモートワーク(自宅勤務)を実施することといたしました。

実施理由は、以下の通りです。

1.Comiruサービスの事業継続
2.社員の感染による業務停止リスクに備えること

弊社は30名弱の社員がワンフロアで働いているため、一人でも感染が発生すると一気に業務停止リスクが高まることを考慮しております。ご不便をおかけいたしますが、ご理解いただけますと幸いです。

リモートワーク期間中につきましては、代表電話が不通になるため、問い合わせフォームよりご連絡をいただきますようお願い申し上げます。

▼お問合せフォーム
https://comiru.jp/feedback/detail/teacher

尚、リモートワーク期間は、まず2月一杯とさせていただいておりますが、状況によっては延長する可能性もございます。延長が決まりましたら、皆様に改めてご連絡させていただきます。
皆様も体調管理・感染症対策には十分にお気をつけください。

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Comiru開発ヒストリー

塾と生徒の関係をなめらかにしたい。それがコミルを作った理由。

代表取締役社長 栗原慎吾 インタビュー

塾講師をしていた頃に気がついたことがコミルの出発点

元々私は塾を経営していたんです。友人が立ち上げた塾に誘われて共同経営という形で。もっとも、小さな塾でしたから、経営といっても実質的には塾講師としてもフルに働いていました。

そもそも塾の経営に参画したのは教育に興味があったからです。子どもの成長に直接関わることができる子の仕事にはとてもやりがいを感じていました。自分の仕事の手応えを、これほどダイレクトに感じられる仕事はないですからね。それに、やはり塾に通ってきてくれる生徒はかわいいもの。成績を上げたいと思って自分の塾に入塾してくれたわけですから、生徒たちにはできるだけのことをしてあげたいと思っていました。

しかし、塾を「経営する」となると、必ずしも生徒のためだけに時間を使うことはできません。その他にも塾を経営する上では決しておろそかにはできない仕事が数多くあるからです。

例えば、保護者に送る指導報告書。これはお金を払っていただいている保護者に対して塾が果たすべき責任でもありますし、保護者とのコミュニケーションのチャネルとして非常に重要な役割を果たすもの。自ずと一定の量と質が必要になります。となると必然、一定の時間もかかるわけです。同様のことは、欠席した生徒の振替の時間をどこにするかを工面したり、毎月の授業料が入金されているかを確認したりなど、数多くありました。これらがきちんとできていないと「教える」という仕事に集中することができないので、塾にとってのインフラと言えるような仕事。とはいえ、これらの負担やストレスは減らせるものなら減らしたい。そして生徒と接することに時間を使いたい。それこそが本来塾講師として最もやるべきことだと思っていましたし、やりたいことでもあったからです。

手作業をIT化できれば、塾業界に大きなインパクトを与えられるかもしれない

ところが、私の塾では「できるだけ生徒のために時間を使うこと」が極めて難しい状況でした。いえ、このことは、ほとんどの塾で同様な状況だったはずです。

なぜなら、当時塾業界では業務のほとんどが手作業で行われていたからです。例えば指導報告書も手書きでしたし、請求まわりで保護者への確認事項があれば電話をかけていました。これら1つ1つの業務を単体で見てみると大した時間ではないのですが、塾を経営する上ではそうした「雑務のようだが重要な業務」が山積していました。しかもそれには「どうやっても一定の時間は奪われる」という状況だったのです。まして、それらが手作業となると、なかなか効率化することができません。できたとしても、例えば10分かかっていたものを9分にする。この程度のことでしょう。

しかし、これらをIT化することができれば10分かかっていたことが1分でできる可能性がある。そして、今までよりもずっと、生徒にかける時間を増やすことができる。こう思ったのです。

さらに思いました。もしもこれが実現できれば、ビジネスとしても成立するだろうし、それ以上に日本中にある塾での教育をよりよいものにしていけるのではないか、と。塾は学校での学習を補完するものとして日本の教育の一部を担っていると思っていましたし、自分自身もずっと関心があり、すでに深く関わっていた教育の分野で大きなインパクトを与えられるかもしれない。このように考えたことがコミルの出発点です。少子化という時代の流れはありますが、塾の市場は1兆円を超えており、塾の数は50,000社に近い数値です。この数値は日本の大手コンビニチェーン3社の店舗数の合計とほぼ同じくらい。ビジネスの観点というのも勿論ありますが、塾における教育というニーズがそれだけ根強いものであるということがわかります。その業界にComiruで貢献していきたいというのが私の思いです。

最初に指導報告書から着手したのは、私の塾での経験上、それが塾にとって重要なものである一方で手書きで行われていることが多かったから。ここがIT化できれば塾に与えられるインパクトが大きいと考えたのです。コピペができたり、テンプレートが用意されていたりというだけでも、かなりの効率化になるわけですから。その意味では、ある程度自信を持ってリリースしていました。

ただ、それでもすぐに多くの塾に導入されたわけではありませんでした。正確にはそこから半年くらいは話こそ聞いていただけたものの、導入には至らないケースがほとんどでした。ようやくある塾に初めて導入していただけたのは、リリースから5ヶ月が経っていました。それが一つのきっかけにはなり、それから少しずつですが、コミルを導入してくれる塾が増えていきました。

もっとも、「売り上げ」でいえば、それほど大きい額ではありませんでした。しかし、導入してくれる塾がたとえ少しずつでも増えてきたという事実は、私が意図した「塾業務のIT化」にニーズがあることを実感させてくれました。また、営業活動の過程で「子どもと接する時間を増やし、塾での教育をよりよくする」というビジョンに共感してくれる方とも出会うことができました。そして、自分が目指している方向性により強く確信が持てるようになってきました。

大手塾の導入をきっかけに、好循環に。現在に至る道筋ができた。

コミルの開発や営業は、相変わらず塾と兼業する形で進めていましたが、兼業では時間的にも制限されますし、私がかけられる熱量としても限界を感じていました。しかし、徐々に「ニーズがある」ことを確信できていたことから、塾を辞めてコミルの開発や営業に注力することにしたのです。

そこからですね。2017年1月のこと。今まで「『私』と『外注としてのパートナー』」という関係でチームを組んでいたのを、「社員」として雇用する形でチーム…つまり本格的に会社としてコミルの開発・営業を進めていったのは。それによって、「全ての起点が私」という状態からタスクを分担することができるようになり、開発にせよ営業にせよスピード感が出てきたのです。 

 そうなってからしばらく経ち、転機となったのは関西を中心とする大手塾が導入を決めてくれたことです。それは、2017年10月のことでした。背景は、その塾がちょうど保護者とのコミュニケーションに課題を感じていらっしゃったこと。当時、塾の業務をIT化するに当たっては既存のシステムがいくつかあり、コミルとも競合していました。その中でコミルが優位だったのは、塾業界に特化したプロダクトだったこと。私自身が塾業界にいたため、塾の方たちと話をさせていただく際に課題や解決の方向性を共有しやすかったこともプラスになっていたと思います。保護者に一斉メールができる機能や指導報告書を送信できる機能など、保護者とのコミュニケーションに対してのソリューションがあったことを評価いただき、導入していただけたのです。 

 実際、導入後は塾と保護者とのコミュニケーションが円滑になって退塾率を減少させることができたと聞いています。また、これまで郵送で行なっていた保護者への連絡をIT化できたことで、紙を郵送していた時と比べると郵送費はもちろん、印刷の費用や封入、住所を出力して封筒に貼って……という一連の作業に関わる作業を一気に削減でき、コスト削減の効果も大きかったとも評価していただきました。退塾率の減少も結局は売上に貢献するわけなので、コミルによる業務効率化は売上の増加につながるということも証明できました。

 それ以降、これが一つの成功事例となって営業活動に追い風になりましたし、数多くの方に使っていただいたことに伴ってフィードバックも多くいただくことができ、それをプロダクトの改善につなげていくこともでき……導入してくださる塾が毎月コンスタントに増えていく好循環が生まれ始めました。それからは、Webサービスだったコミルをアプリ化したり、ニーズに応じて機能をどんどん増やし、現在にまで至っています。
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コミルは常に改善を行って、多くの塾のニーズに応えられるプロダクトであり続けたい

2019年末時点で、コミルの導入教室は1,700教室を超える。2015年の9月の最初のリリースから約4年でここまで伸ばすことができた要因の一つには、他の産業に比べると少し遅れ気味だった塾業界にIT化へのニーズが明確になり始めていたタイミングだったという追い風があったことを挙げられるでしょう。ただ、私としてはそれに加えて「業務を効率化し、その分の時間をよりよい教育に充てていきたい」という思いに共感していただけたことも大きな要因の一つではないかと思っています。

正直なところ、数年前までの想像を超えるほどの多くの塾に導入・利用していただけるようになったコミルですが、塾のニーズをきちんと汲み取り、形にできてきたという実感が持てるようになったのは比較的最近です。

とはいえ、だからこれでよいとは思っていません。コミルは常に改善を行って、できるだけ多くの塾のニーズに応えていくプロダクトでありたいと思っています。私たちのビジョンは、「『教える』をなめらかに」。教育に携わる人たちが、より良い教育を実現できるように、という思いを込めています。冒頭でも話したように、今や塾も日本の教育にとって確たる存在感を持っていると言えるでしょう。現時点では、私たち自身は教育のためのコンテンツを届けていたり、子どもたちに直接働きかける存在ではありません。だからこそ、コンテンツを届け、直接子どもたちに働きかけている塾には尊敬の思いがあります。何より、私自身がかつて塾講師でもあったからこそ、塾業界で働く皆様の力になりたいという思いを強く持っています。

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事例_リード

コミルの話を聞くにつれ「私たちにこれから必要なのは、こういうものだったんじゃないか」と思いました。

リード進学塾・リード予備校

代表取締役社長

水野 叡伺 氏(プロジェクトリーズ株式会社)

本社

岐阜県多治見市

対象

幼保生、小学生、中学生、高校生

集団指導

使用機能

LINE連携

指導報告書​

成績管理

座席管理

入退室管理

お知らせ

school_case_sales

課題

集団指導の塾ににおける保護者とのコミュニケーション。そのノウハウの蓄積。

効果

集団指導の塾における、保護者コミュニケーションの充実。

リード進学塾・リード予備校の紹介

 岐阜県内で小中学生向けの「リード進学塾」を37校、高校生向けの「リード予備校」を13校展開し、地元の公立・私立高校の合格実績や、全国の大学合格実績は岐阜県内の塾予備校でトップレベル。(※教室数は取材時点のものです)

初めてコミルのことを知ったのは、ちょうど2年前

  弊社では、以前から業務支援システム自体は使っていました。ただ、その頃は入退室管理の機能がメイン。とはいえ大きな不満はなく、スイッチしようと言う積極的な意思を持っていたわけではありませんでした。

 そんな中でコミルのことを知ったのは、ちょうど2年前。最初はコミルを疑っていたかもしれません(笑)。「退塾者が減りました」と書いてあったのを見て、思いましたよ。そんなに簡単にできるものではないはずだ、と。

 ただ、そのあとにコミルの機能について詳しく話を伺ううちに「これからの私たちの塾に必要なのは、こういうことだったんじゃないか」と思うようになったんです。それは何か。一言で言えば「保護者とのコミュニケーション」です。

塾業界で重要性が高まってきた保護者とのコミュニケーション

 実際、塾業界では退塾を防止する為に「保護者とのコミュニケーション」の重要性が高まってきていると感じてしました。合格実績や指導力はもちろん、保護者の立場から言えば、いかに安心して子どもを通わせられるか。塾に要望を聞いてもらって、それを反映してもらえるのか。こういうことです。

 もっとも、集団塾として今までの自分たちのスタイルには自信を持っていました。ただ、コミュニケーションの取り方については個別指導塾から学ばないといけない。そう感じていました。それこそ、対生徒でも対保護者でも、一人ひとりとのコミュニケーションの密度は、まさしく個別指導塾の売りですからね。そのように考えていた時に、ノウハウがあり、それに対応しているツールとしてコミルを思いだしわけです。

集団指導の塾の魅力や長所をあらためて伝えたい

  私たちのような集団指導の立場から見ると、今、個別指導塾が一般的になり、通信教育のあり方も多様になってきた今、世の中は「集団塾には行かなくてもいい」というメッセージに溢れているかのように感じます(笑)「やっぱり教わるなら個別がいいよね」「スマホやタブレットを使えば自宅学習でも色々できるよ」といったメッセージです。

 しかし私は、集団指導の塾でも保護者とのコミュニケーションを充実させることで、その魅力や長所を改めて伝えたいし、知ってほしいと思っています。集団で学ぶからこそ学ぶ意欲が引き出せる。集団指導によって磨かれた指導力がある。しかも生徒一人ひとりにもきちんと目が届く。保護者ともコミュニケーションが取れている。そんな塾があれば、どこにも引けを取らないはずです。

 この起点になるのが、コミュニケーションの充実です。集団指導の塾だからこそ、コミルの活用が塾経営にインパクトを与えられると思います。

課題に対し、ともに解決にあたってくださる点がコミルの一番の強み

  導入してからしばらく時間が経ち、今後の課題について意識するようになってきました。例えば、指導報告書。集団指導の塾にとっての指導報告書は個別指導の塾に比べると重要性はどうしても低くなります。そのため、指導報告書を送るだけでは「コミュニケーションが十分取れている」とまでは言えないのです。ですので、単なる指導報告に留まることなく、どのような頻度でどのような情報を伝えることが保護者の安心感や満足度につながるのか。この点は考えていかなければと思っています。

 またこちらからの発信内容について、指導の報告やお子様との授業の様子といったものと、週間の予定や月間の予定といったいわゆる連絡事項が混在してしまうと、保護者の方にとって若干わかりづらいこともあると思っています。こちらについては、コミルを開発しているポパーさんの方でも改善をしてくれるのではという期待もあります。

 というのも、コミルの良さは、私たちユーザーの要望をきちんと聞いて改善や開発に生かそうとしてくださる点だと思っているからです。この姿勢が、コミルの一番の強みではないかとさえ思いますね。単なるサービスの提供元ではなく、一緒になって私たちのサービスをより良くしていこうと思ってくださっているパートナーである、そう感じます。

Q.リード進学塾・リード予備校さまのコミル導入の決め手は??

 一番はサービスの拡張性です。多機能であることももちろんですが、一番はサービスの拡張性。現在の機能に加え、私たちの声に応えて、それらをより充実させようとしれくれているところです。

 その背景には、私たちと話をする営業の方と、開発の方たちの距離が近いことがあるのだと思います。「これはできますか?」と聞くと、「いつまでに実装できるようにやります」ときちんと答えてくれる。こうしたやり取りから、信頼ができると感じました。